子育てには食費など生活にかかる費用だけでなく、教育費などさまざまな費用がかかります。1人目の子育てで想像以上にお金がかかり、将来が不安と感じるのも当然のことです。
「この状況では2人目が欲しいけど経済的に無理」と諦めかけていませんか?こちらの記事では、2人目の子育てに必要な教育費と養育費の目安を解説します。
大きな費用が必要になる大学資金を貯めるためのポイントも紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。2人目を望んでいる方の金銭的な不安を解消するためのヒントになれば幸いです。
2人目の子育てにかかるお金の目安とは?

子ども1人でさえ子育ての金銭的負担は大きいですよね。2人目を考えるとすると、どれほどの出費がかかるのか不安に感じるでしょう。
子育てにかかるお金は大きく分けて「教育費」と「養育費」があります。2人目にかかるそれぞれの費用の目安をみてみましょう。
「教育費」は2人分かかる
教育費とは学校の授業料などに加えて、習い事や塾代の費用です。子育てにかかるお金の大部分を教育費が占めています。特に私立に進学する場合の授業料は家計の大きな負担となります。
教育費に関しては人数分かかるため、子どもの進学先にあわせてなるべく早くから備えておく必要があります。
「養育費」は1人目の8割程度
養育費とは子どもの食費、衣服費、医療費など生活にかかる費用が該当します。養育費は教育費のように、子どもが増えたからといって倍の費用がかかるわけではありません。
衣服やおもちゃはおさがりできますし、ベビーカーやチャイルドシートなど、高額な育児グッズもそのまま下の子に使えば、家計が楽になります。
食費も一人分増えるくらいでは、大きな差はありません。一般的に養育費は、1人目の8割程度とされています。
「養育費」は節約できる
初めての子どもには、つい良いものを買い与えてあげたくなったり、あれもこれも必要に感じて、とりあえず買ってしまったというは経験はありませんか?
しかし、2人目の場合では1人目の時の経験から本当に必要なものだけを選び、不要なものを買わないという判断ができます。上のお子さんと共有して使用できるものも多いため、養育費は工夫次第で節約が可能です。
2人目の教育費の目安

実際のところ2人目にかかる教育費の目安はいくらぐらいなのでしょうか?あらかじめシュミレーションしておくと、不安が解消されますよ。
高校までの教育費
文部科学省令和5年度子供の学習費調査のデータによると幼稚園・小学校・中学校・高校すべて公立に通った場合の年間にかかる1人あたりの費用は以下の通りです。
公立幼稚園 18万4,646円(約1万5,387円/月)
公立小学校 33万6,265円(約2万8,022円/月)
公立中学校 54万2,475円(約4万5,206円/月)
公立高校 59万7,752円(約4万9,812円/月)
学校教育費・給食費・学校外活動費など
公立幼稚園から公立高校までの教育費を月ごとに表すと約1万5千円~5万円ほどの出費となります。高校までの教育費は毎月の収入でまかなうことが理想的とされています。
大学でかかる教育費
令和2年度学生生活調査・高等専門学校生生活調査・専修学校生生活調査のデータによると、大学でかかる1年間の教育費は以下のとおりです。
公立大学:60万5,000円
私立大学:131万700円
大学費用は公立か私立かの選択でかなり差があります。特に私立は学校や学部によってさらに費用がかかるでしょう。
入学金や学費などは基本的には一括で支払うことになっており、まとまった費用が必要になるため、計画的に貯蓄しておくことが大切です。自宅を離れて通学する場合は、この他に住居費や生活費も必要になります。
2人分の教育費用を準備する2つのコツ

教育費を準備するためには、高校までにかかる費用と、特に負担が大きい大学費用の2つに分けて考えるとよいでしょう。具体的に解説いたします。
高校までは生活費で教育費をまかなう
幼稚園から高校まで公立に通った場合の教育費は毎月平均約1万5,000円~5万円です。高校までの教育費はできるだけ毎月の収入でまかなうようにしましょう。
私立の場合はさらに高額な教育費を必要とします。家計の状況にあわせて無理なく支払いができる範囲で進学先を選択しましょう。
大学進学で大きく費用がかかることになるため、高校まではなるべく貯金に手をつけないようにしましょう。
大学費用は18年かけて長期的に貯める計画を立てる
大学費用は入学金や授業料など高額な費用をまとめて収めることになります。そのため、子どもが生まれてから、もしくはその前から長期的に計画を立て、貯めていく必要があります。
毎月の給料から貯蓄にまわして貯めていく他に、児童手当を大学入学までに貯めておけば約200万円貯蓄することが可能です。
その他、もしもの時の保険もかねて確実に貯めたいのであれば学資保険を使う選択肢もあります。NISA制度などをうまく活用して資産運用で増やしながら貯めるという方法もあります。
貯蓄、児童手当、学資保険、資産運用など
教育資金の準備には資産運用を

こちらの記事では2人目の子育てにかかる費用と教育費を準備する方法を解説いたしました。
金銭的に不安で2人目を持つことに踏み切れないという方は、2人目が生まれた場合のシュミレーションをして、かかる費用を把握してみましょう。確かに教育費は大きな負担ですが、早めに対策しておくことで、しっかり資金を準備することができますよ。
本当に教育資金を準備できるのか不安という方へ、SPJではお金に関するプロがご家庭の状況にあわせた資金計画のアドバイスをいたします。
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