老後資金の内訳とは？老後にかかる費用には何があるのかを解説！

「老後の生活費って実際どれくらい必要なの？」「年金だけで足りるのかな？」
そんな疑問を持つ方は多いのではないでしょうか。

老後を迎えるにあたり、多くの方が気になるのが老後資金の内訳です。実際の生活費は人それぞれですが、一般的な目安や必要な費用を把握しておくことで、より安心した老後を迎える準備ができます。

この記事では、老後に必要となる費用の内訳や、実際の生活にかかるお金について、できるだけリアルに解説していきます。夫婦世帯・単身世帯それぞれのケース、持ち家がある場合の違い、「ゆとりある老後生活」を送るための目安などもご紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。

老後の生活費の目安

夫婦や一人暮らしの場合に必要となる老後の生活費について、平均支出のデータをもとに具体的な金額や内訳を解説していきます。旅行や趣味を含めたゆとりある生活を送るために、どれくらいの資金が必要か、シミュレーションの重要性など確認していきましょう。

夫婦ふたりの老後、どれくらいあれば安心？

総務省の「家計調査（家計収支編）」によると、夫婦高齢者世帯の平均的な支出は月約25万円前後とされています。この中には食費や光熱費、保険医療費、交通通信費、娯楽費などが含まれています。

心に余裕のある老後を送るためには、旅行や趣味、交際費なども含めて、月に30〜35万円ほどの支出を見込んでおくと安心です。

例えば、年金収入が月22万円とした場合、毎月3〜13万円の不足が生じます。

この「月22万円」という金額は、厚生労働省のモデル世帯（夫65歳以上・妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯）における公的年金の平均受給額を参考にしています。2022年時点で、夫婦2人の平均年金月額は約22万円となっており（厚生労働省「令和4年度厚生年金保険・国民年金事業の概況」）、あくまで目安として想定しています。

この不足分を補うためにも、老後の生活費 シミュレーションは早めに行い、現実的な資金計画を立てておくことが大切です。

参考リンク：厚生労働省｜令和4年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況（PDF）

ひとり暮らしの老後、リアルな生活費はいくら？

一人暮らしの場合は、生活費をある程度抑えやすい傾向にあります。総務省の家計調査データを参考にすると、単身高齢者世帯の平均支出は月15万円前後です。

ここで、老後の生活費支出を約15万円としたときの内訳の一例を挙げると、以下のようになります。

生活の質や地域差によっても変動しますが、これはあくまで基本的な目安です。医療費や趣味にかけるお金が増える場合は、さらに上乗せが必要になるでしょう。

老後の生活費以外にかかる費用

老後にかかる生活費以外の支出について、医療費や介護費、住宅関連費用、葬儀費用、税金・保険料など具体的に紹介していきます。年金だけではまかなえない可能性もあるため、早めの備えが大切です。

年齢とともに増える？医療費・入院費のリアル

高齢になると病気やケガのリスクが高まり、医療費の負担も増えていきます。高額療養費制度などの公的サポートはありますが、差額ベッド代や通院時の交通費、薬代などは自己負担になることが多いです。

年間で約10〜15万円、持病のある方だとさらに上回るケースもあります。

いざというときのために！介護費用ってどれくらいかかるの？

介護が必要になった場合の費用も、老後資金の重要な内訳です。在宅介護なら訪問介護費や福祉用具レンタル費、有料老人ホームに入居すれば月20〜30万円以上かかることも珍しくありません。

「自分はまだ大丈夫」と思っていても、突然の介護が始まる可能性もあるため、介護費用の備えは老後生活の安定に直結します。

「持ち家」でも油断できない？住宅にまつわる支出とは

持ち家があるから安心、というわけではありません。持ち家の場合でも、固定資産税や修繕費などの支出は発生します。

持ち家は築年数が経つにつれて、水回りの修理や外壁塗装といったリフォームが必要になることもあります。また、マンションであれば、管理費や修繕積立金も継続的な負担です。

避けては通れない…葬儀やお墓にかかるお金とは

葬儀費用の全国平均は100〜200万円程度とされており、内容や形式によってはさらに高額になります。直葬や家族葬を選ぶケースも増えていますが、それでも費用は必要です。

また、墓地の購入や永代供養費、法要費用なども発生するため、人生の締めくくりにも一定の資金準備が求められます。

年金だけじゃカバーできない？税金・保険料の落とし穴

年金受給者でも、所得に応じて住民税・所得税が課税されることがあります。また、後期高齢者医療保険料や介護保険料なども年金から天引きされる形で支払う必要があります。

老後資金のお悩みは専門家にご相談ください

老後の生活費は「夫婦か単身か」「持ち家か賃貸か」などの条件によって大きく変わります。さらに医療費や介護、住宅修繕、税金など、毎月の生活費だけでは足りない出費もたくさんあります。

とはいえ、何から始めればいいか分からないという方も多いと思います。そんなときこそ、老後資金に詳しい専門家に相談してみることをおすすめします。

今なら、SPJのLINE登録で老後資金に関する無料相談が可能です。
将来の不安を少しでも軽くするために、ぜひこの機会に一歩を踏み出してみてくださいね。