「賃貸で老後を過ごすのは不安だ」
「老後で賃貸は借りれない」
といった世間の声から持ち家でなくてはならないと思っていませんか？
実は、賃貸でも十分に老後資金を貯められるんです。また、賃貸生活ならではの柔軟性を活かすことで、効率的に資金を蓄えることができますよ。
今回は、賃貸生活のメリットとデメリット両方を解説します。老後になってから後悔しないように、効率的に老後資金を貯める方法を学んでいきましょう。ぜひ最後まで読んでみて下さい！
著者プロフィール
中村 健
SPJ編集長 資産運用の専門家
シンガポールに長年住んでおり、海外のプライベートバンクを活用した富裕層が行う資産運用、資産防衛に精通している。
世界各国の複数のプライベートバンカーと定期的にミーティングをして最先端の情報や資産運用ノウハウを入手することで、十分な資産所得(リタイアメントインカム)を確保して、悠々自適に暮らしている。
様々な国を旅してきおり、訪れた国は45ヵ国を越える。
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老後を賃貸で暮らすメリット
近年では、あえて老後を賃貸で過ごす人も増えています。賃貸を選ぶことで、持ち家にこだわることなく、自由で快適な老後生活を送ることが可能です。持ち家を持たないことの利点を3つ紹介します。
まとまった資金が不要
老後に何らかの理由で引越しが必要となった場合は、賃貸の方がまとまった資金が不要です。
令和5年フラット35利用者調査によると、住宅購入時の頭金は平均496万円です。一方、令和5年住宅市場動向調査報告書｜国交省によれば、賃貸の初期費用はおおよそ40万円程度となっています。この差額は456万円にもなり、実際に数字で見ると大きな差に驚きますよね。
住宅購入には多額の頭金が必要となるため、資金準備に時間がかかる可能性がありますが、賃貸であれば比較的少ない資金で入居が可能になります。
住み替えの自由度が高い
賃貸はライフステージの変化に応じた柔軟な住み替えを実現できることが魅力です。以下で、様々な変化ごとの住み替えの自由度の具体例をご紹介します。
- 健康やアクセスの変化
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老後に需要度が高まるバリアフリー物件に引越しがしやすいです。エレベーター付きのマンションや手すり付きの廊下があるアパートなど、希望条件の物件を探すことで住宅のバリアフリー化が実現できます。また、近くに医療機関やスーパーマーケットがあるなど、老後に適した住宅環境を選択できることも魅力です。
- 家族や生活スタイルの変化
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子供の自立による部屋数の変化に合わせた引越しや、別居中の家族の近くへの引越しなどもスムーズにできます。また、定年退職後の新しい生活スタイルに合わせて、田舎暮らしか都会暮らしを選択することもできるでしょう。
- 経済状況の変化
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もし収入が減少した場合も、より安い物件への引越しが可能です。これにより、生活水準を大きく下げることなく、経済的負担が軽減されます。
住宅の維持管理が楽
賃貸住宅は持ち家に比べて維持管理が楽であり、老後生活において安心感を提供します。持ち家の場合、経年劣化による修繕や設備の更新など、多くの費用と労力がかかります。一方、賃貸では、こういった負担のほとんどが家主側となります。
- 家屋の修繕費用軽減
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屋根の雨漏りや外壁の塗り替えなど、大規模な修繕が必要になった場合でも、賃貸ならその費用を負担する必要がありません。
- 設備更新の負担軽減
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エアコンなどの設備が故障した場合、賃貸であれば家主負担で修理や交換が行われます。突然の出費を心配する必要がないため、計画的な資金管理がしやすくなります。
- 日常のメンテナンス軽減
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庭の手入れや除雪作業など、体力的な負担が大きい作業から解放されます。
- 災害時の復旧負担軽減
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地震や台風などの自然災害で住宅が被害を受けた場合、復旧作業の負担がありません。
このように、賃貸生活では住宅の維持管理に関する金銭的・肉体的負担が大幅に軽減されます。これにより、老後の限られた資金と体力を、より自分らしい生活のために活用することができるでしょう。
老後を賃貸で暮らすデメリット
賃貸生活には多くのメリットがありますが、同時にいくつかのデメリットも存在します。老後の生活設計を考える上で、持ち家を持たないことの注意点を理解し、適切に対策を立てることが重要です。
毎月の家賃支払いが発生する
賃貸住宅には毎月の家賃支払いが発生します。例えば、月々8万円の家賃を支払うとすると、年間で96万円、10年間で960万円という金額が必要です。
長期間にわたる家賃支払いは老後資金を圧迫する要因となります。特に年金収入が限られる中で、この固定費は生活全体に影響を及ぼすかもしれません。老後も賃貸を考えるなら、家賃支払いも考慮に入れた老後資金計画を立てることが重要といえるでしょう。
高齢になると入居審査が不利になる
高齢になると、引越しの際の入居審査が厳しくなりやすいです。特に70歳以上になると、新規の賃貸契約や引越しの際に様々な困難に直面する可能性があります。
- 健康状態
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高齢者の場合、病気や体調急変のリスクがあるため拒否されることがあります。
- 収入面
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年金収入のみの場合、家賃支払い能力を疑われるかもしれません。
- 保証人問題
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高齢者は保証人を確保しづらいことから審査で不利になりやすいです。。
こうした状況に対処するため、多くの自治体では高齢者向け家賃債務保証制度を提供しています。この制度では、保証人がいない場合でも第三者機関が保証人となることで、スムーズに入居できる可能性があります。またサービス付き高齢者向け住宅など、高齢者専用の物件も選択肢として検討すると良いでしょう。
賃貸で老後資金を貯める方法
賃貸生活でも老後資金を効率的に貯める方法があります。ここでは、特に注目すべき2つをご紹介しましょう。
早めに家賃が安い物件に引っ越す
賃貸における毎月の家賃の支払いは、現役世代にとっても負担です。この負担を軽減することで、老後に向けた資産形成が一気に進むでしょう。そのために、なるべく早めに安い物件に引っ越すという方法があります。
例えば、若い頃から月1万円安い物件に引っ越せば、その分のお金を老後の備えとして貯蓄や投資に回すことができます。
月1万円を、年率3％で20年運用すると、将来の運用資産額328万円になります。結果88万円プラスです。（2025年１月時点）
※結果は将来の運用成果を保証するものではありません。
（引用元：金融庁つみたてシュミレーター）
早めに家賃が安い物件に引っ越すことは、単に支出を減らすだけでなく、老後生活の安心感にも繋がります。適切な物件選びと計画的な資金運用を組み合わせることで、賃貸生活でも十分な老後資金を貯めることが可能になります。
資産運用で資金を増やす
生活費の余剰金は、資産運用に回して老後資金を上手に資金を増やしましょう。資産運用には、定期預金や株式投資、不動産投資信託（REIT）など、多様な方法があります。
資産運用は難しく感じる人もいるかもしれません。少額からできるNISA（少額投資非課税制度）などから利用するのもいいでしょう。資産運用に不安のある方は専門家に相談することもおすすめです。
- NISA口座を開設し、少額から投資を始める
- 定期預金、株式、REITなど、複数の投資手段を検討する
- 生活費の余剰金を資産運用に回す
- 長期的な視点で資産運用戦略を立てる
- 税制優遇制度を積極的に活用し、効率的な資産形成を目指す
賃貸でも長期目線で計画的な資産運用をすることによって老後資金を貯めることが可能です。
老後資金の不安はSPJにお任せください
賃貸生活でも、適切な計画と行動で十分に老後資金を貯められます。早めの行動をし、時間を味方につけて安心な老後生活に備えましょう。
でも、具体的にどうすればいいか悩んでいませんか？SPJでは、個々の状況に合わせた老後の資金計画をサポートしています。プロのアドバイスで、あなたの不安を安心に変えましょう。詳しい情報や無料ポートフォリオ診断のお申し込みは、公式LINEから簡単にできます。今すぐ友だち追加して、安心した老後への第一歩を踏み出しませんか？
