老後資金の必要額は独身男性ならいくら？おひとりさまリスクに備えよう

老後資金について考えたことはありますか？特に独身男性の方にとって、老後資金はいくら必要なの？という切実な悩みがあるのではないでしょうか。

一般的に、独身男性にとって、老後資金は数百万円から数千万円程度必要といわれています。でも、これは生活スタイルによって大きく変わりますよね。

今回は、独身男性の老後資金必要額について、詳しく説明していきます。おひとりさまリスクに備えるためにも、事前の資金計画が欠かせません。具体的にどのくらい金額が必要で、どのように準備していけばいいのか知りたい方は、ぜひ最後まで読んでみて下さい！

独身男性の老後資金の必要額は？

独身男性の老後資金について、具体的な数字を見ていきましょう。老後の生活を安心して送るためには、貯蓄額、年金受給額、そして生活費を考慮する必要があります。

独身男性の平均貯蓄額

単身世帯の平均貯蓄額は、約940万円です。しかし、中央値（貯蓄額を低い順に並べた時の真ん中の値）は約100万円と、平均値とは大きく異なります。この差は、一部の高額貯蓄者が平均値を引き上げているためで、中央値の方が多くの単身世帯の実態に近いと言えるでしょう。（参照：家計の金融行動調査2023（単身世帯）の概要P14｜知るぽると）

では、独身女性と独身男性ではどのくらいの差があるのでしょうか？

こちらに関しては、残念ながら公的機関の調査結果は存在しません。ですが、以前より男女の賃金格差は縮小傾向にあるものの、日本社会では独身男性の方が平均収入が高い傾向にあります。（参照:男女間賃金格差,我が国の現状| 内閣府男女共同参画局）上記の数字は、男女合計の平均貯蓄額ですので、独身男性のみの場合、貯蓄額はもう少し高くなると考えられるでしょう。

独身男性の平均年金受給額

平均年金受給額は、加入している年金制度によって異なります。厚生年金加入者の場合（会社員や公務員など）の平均年金受給額は「月額約15万円」となっています。こちらは、国民年金（基礎年金）＋厚生年金の金額です。一方、国民年金のみの加入者の場合（自営業やフリーランスなど）の平均年金受給額は「月額約5万6千円」にとどまります。(参照：厚生労働省の2024年度報告の概要P4/P7)

この数字を見ると、単身世帯にとって老後の生活費を年金だけでまかなうのは難しいことがわかります。特に国民年金のみの加入者の場合、月5万6千円では生活費が足りず、老後の生活に不安を感じる方も多いでしょう。

平均年金受給額の男女差は、2021年度の厚生労働省の調査によると、厚生年金保険受給権者の平均年金月額は、男性の平均が約17万円、女性の平均が約11万円となっています。平均収入額同様に男性の方が多いです。

ただし、年金受給額は個人の働いた期間や収入によって変動します。自分の将来の年金見込み額を知るには、年金ネットやねんきん定期便を活用しましょう。

独身男性の一般的な老後生活費

単身世帯の一般的な老後生活費について、月々の生活費は約14万3千円となり、年間約172万円です。（参照：家計調査年報2022年結果の概要p18｜統計局）

単身世帯の老後生活には月々15万円前後の生活費が必要で、年金だけでは不足が生じる可能性が高いです。そのため、老後に向けた計画的な資金準備が重要となります。

単身老後の課題は男女共通のものが多いですが、個々の状況に応じた対策を立てることが重要です。早い段階から老後の生活設計を行い、必要な資金を準備することで、より安定した老後生活を送ることができるでしょう。

出費がかさむ「おひとりさまリスク」に備えよう

単身世帯の老後には、「おひとりさまリスク」と呼ばれる特有の課題があります。このリスクに適切に備えることが、安心な老後生活への第一歩です。

ここからは、男性でも女性でも共通して考えられるリスクについて解説していきます。

医療費

老後の医療費が心配ですよね。

厚生労働省の調べによると、日本人が一生でかかる「生涯医療費」は約2800万です。そのうち、約60%の1600万円程度が65歳以上にかかることが分かっています。収入が下がる老後に、医療費の負担が大きくなることは、データからも明確です。

さらに、独身だと、退院後の自宅療養にも、食事代、通院のためのタクシー代など、想定外の出費が必要になることが多いでしょう。

ただし、高齢者の医療費自己負担分は、現役世代より少なくなっています。また、高額医療費制度など、公的なサービスを利用することで、負担を減らすことも可能です。利用できるサービスを理解し、それでも足りない部分をしっかりと老後資金として用意することが重要となります。

介護費

単身世帯の介護は、家族のサポートが受けづらいことも多いです。そのため、より多くの介護費用を自身で負担しなければならない可能性があるでしょう。

介護費用は、保険の適用がない場合高額になることが多く、介護施設や民間の老人ホーム利用で月額9万〜30万円かかります。平均寿命までにかかる費用は約500万円が見込まれています。しかし、個人の生活スタイルや健康状態によって大きく変わるため、計画を立てづらい部分です。

介護費に関しても比較的余裕を持った資金準備をしておくことがおすすめです。また、介護の資金的負担を減らすためにも、健康的な生活を送ることも重要といえます。早い段階から計画的に資金を貯め、健康管理、社会とのつながりを維持し、老後の資金的リスクを軽減しましょう。

居住費

老後における居住費はライフスタイルにより変動します。持ち家の場合は固定資産税や修繕費がかかりますし、賃貸の場合は毎月の家賃がかかります。住んでいる地域によっても、どちらが負担が少ないかは異なるので、自身のライフスタイルに合っている暮らし方を選択しましょう。

おひとりさまの場合、複数人で暮らす場合よりどうしても居住費の負担の割合は高くなります。老後の居住費をどのように負担していくかも、計画的に考えておいた方がいいでしょう。

葬儀・お墓の費用

葬儀やお墓の費用も重要な考慮事項です。一般的な葬儀費用は約150万円、お墓の購入・維持費は数十万円から数百万円かかります。おひとりさまの場合、これらの費用を全て自身で準備する必要があります。

また、葬儀の小規模化、市民葬（区民葬）の利用を検討することで費用を抑える選択肢もいいでしょう。将来の不安を軽減するためには、早めに希望する葬儀やお墓の形を決め、必要な費用を試算し、計画的に資金を準備することが大切です。

老後資金の心配はSPJにお任せ！

ここまで独身男性の老後資金について詳しく見てきました。老後に必要な資金は個人によって異なりますが、おひとりさまリスクに備えるためには、計画的な資産形成が欠かせません。
しかし、具体的にどのように資産を形成していけばいいのか、悩む方も多いでしょう。そんな時は、専門家のアドバイスを受けることが有効です。
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