人生100年時代と言われる今、老後の生活費がどのくらい必要なのか不安に感じる方は多いはずです。
「毎月の生活費はどのくらいかかるの？」
「夫婦で持ち家なら余裕はある？」
「一人暮らしだとどうなる？」
といった疑問が浮かぶものです。
持ち家の場合は家賃が不要でも、固定資産税や修繕費は無視できません。一方、賃貸での暮らしでは家賃の負担が生活に大きく影響します。ゆとりある老後を目指す場合は、生活費に加えて医療費や介護費用など、予想外の出費も考慮する必要があります。
「夫婦2人で老後を迎える場合、5000万円の貯蓄が必要」とも言われますが、それは本当なのでしょうか？
この記事では、老後資金の月額シミュレーションや具体的な内訳を解説し、持ち家の場合や一人暮らしの場合のリアルな生活費について詳しく考えます。
長寿時代を安心して過ごすためのヒントを一緒に探っていきましょう！
著者プロフィール
中村 健
SPJ編集長 資産運用の専門家
シンガポールに長年住んでおり、海外のプライベートバンクを活用した富裕層が行う資産運用、資産防衛に精通している。
世界各国の複数のプライベートバンカーと定期的にミーティングをして最先端の情報や資産運用ノウハウを入手することで、十分な資産所得(リタイアメントインカム)を確保して、悠々自適に暮らしている。
様々な国を旅してきおり、訪れた国は45ヵ国を越える。
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老後の平均的な生活費は？
老後にどのくらいのお金が必要なのかは、夫婦2人で暮らす場合と一人暮らしの場合では、必要な金額が大きく変わります。ここでは、総務省統計局や生命保険文化センターのデータから、具体的な数字をもとにわかりやすく解説していきます。
※参照サイト:総務省 家計調査報告 〔 家計収支編 〕 2023年（令和５年）
※参照サイト:生命保険文化センター 2022（令和４）年度「生活保障に関する調査」
夫婦二人の場合
夫婦二人の老後に必要な最低限の日常生活費は月約25万円と言われています。
「ゆとりある老後」を目指す場合は、これに加えて旅行や趣味、人との交流を楽しむための余裕が必要です。そのための生活費は月約38万円とされています。
一人暮らしの場合
一人暮らしの場合の老後の生活費は、男性で約15.1万円、女性で約14.8万円が平均的な支出とされています。特に一人暮らしでは、家計管理や予期せぬ出費への備えが重要となります。
「ゆとりある老後」とは、旅行やレジャー、趣味や人付き合いを楽しんだり、子どもや孫にお金を援助してあげたりと、生活費以外の出費にも無理なく対応できる状態のことです。
2022年の調査では、「旅行やレジャーにお金を使いたい」と答えた人が全体の60％を占めました。老後は収入が限られるため、急な出費にも対応できる余裕を持つことが大切です。
生活費が分かったら、次に考えるべきは生活費以外の支出です。医療費や介護費、子どもや孫への援助など、老後には予想外の出費が発生することもあります。
具体的にどんなお金が必要なのか見ていきましょう。
老後に必要な生活費以外のお金とは？
老後の生活費は夫婦二人の場合で約25万、一人暮らしの場合で約15万円でした。
しかし生活費以外にも必要な費用についても考えておく必要があります。
税金・社会保険料
年金生活者になっても、税金や社会保険料の負担は続きます。たとえば、国民健康保険料は世帯の収入や市区町村によって異なりますが、夫婦2人の場合で月2～3万円、一人暮らしの場合でも月1～2万円ほどかかることがあります。年間で考えると、夫婦で24～36万円、一人暮らしでも12～24万円と無視できない額になります。
さらに、年金にかかる所得税や住民税も重要です。年金受給額が月15万円の単身者の場合、年間で10万円以上が税金や保険料として引かれるケースもあります。
夫婦で合わせて月30万円の年金を受け取っている場合は、その負担がさらに大きくなる可能性があります。こうした費用は意外と見落とされがちですが、毎月の手取り金額には大きく影響してくるものです。
夫婦でも単身者でも、自分の年金額から税金や保険料がどのくらい差し引かれるかを把握しておけば、老後の資金計画がより現実的なものになります。
医療・介護費
厚生労働省のデータによると、65歳以上の方が年間に支払う医療費の平均は約20万円。さらに、介護が必要になった場合、介護サービスの利用料は月に数万円から高いと10万円を超えることもあります。
たとえば、介護保険サービスを利用すると1割負担で済むとはいえ、デイサービスや訪問介護を頻繁に利用すれば、月3～5万円がかかることも珍しくありません。突然の出費に備えて、ある程度の蓄えが必要です。
自宅の修繕・リフォーム費
持ち家の場合、老朽化した部分の修繕費やリフォーム代も考慮しておきたいところです。たとえば、屋根や外壁の修繕費は一度に100万円以上かかることがありますし、バリアフリーのための手すり設置やトイレの改修などには、数十万円が必要になることもあります。
こうした出費は10年単位で発生するので、家を維持しながら快適に住むための資金も確保しておきたいですね。
医療や介護は予測が難しいですが、平均的な費用を参考にしつつ、余裕を持った貯蓄を心がけ安心して老後を楽しむ準備をしておきたいですね。
老後に受け取れる公的年金の金額は？
公的年金は、会社員と自営業者で受け取れる仕組みや金額が異なります。わかりやすく、具体的な例を挙げて説明します。
会社員の場合
会社員は、厚生年金に加入しています。このため、老後は基礎年金（国民年金）に加え、厚生年金も受け取れます。
例えば、長年働いて平均的な収入を得ていた場合、単身者で月額15万～18万円程度、夫婦であれば2人分で月額22万～24万円程度が支給されることが多いです。会社員は厚生年金により、収入に応じて支給額が上乗せされるため、自営業者に比べると年金額が多くなる傾向があります。
自営業の場合
自営業者は、国民年金のみの加入となるため、老後は基礎年金だけが支給されます。
国民年金は、全国民が同じ額を受け取れる仕組みで、2025年時点では単身者で月額約6.5万円、夫婦で約13万円が目安です。しかし、これだけでは生活費をまかなうのが難しいことが多いため、個人での備えが重要になります。
たとえば、「国民年金基金」に加入する、貯蓄や投資で資金を増やすなどが一般的な対策です。早めに対策を考えることで、老後の安心感がぐっと増します。
公的年金だけで生活する場合、収入と支出に差が出るため、節約が必要です。
食費や交際費、光熱費を削減する工夫が求められ、旅行や趣味に使う余裕も限られるなど、ゆとりのある生活は難しくなる可能性があります。
SPJが老後資金の不安を解消します
老後の生活費や年金の金額を知ると『これだけで本当にやっていけるのだろうか？』と不安に感じるものです。生活費や予想外の出費、税金や保険料まで考慮すると、その不安はますます大きくなるかもしれません。
ですが、老後資金の不安を解消する方法は必ずあります。計画的に資金を準備し、効率よく管理することで、安心した老後を迎えることが可能です。
そこで役立つのが、老後の生活費に関するシミュレーションや、現実的な資金計画をサポートするSPJです。
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