「老後資金は何歳から準備すればいい?」
「もしかしてもう間に合わない…?」
と不安になっていませんか?今が毎日忙しく、老後のことまで考える余裕がないという人も少なくないでしょう。
結論から言うと、老後資金はなるべく早く準備をはじめたほうが投資の恩恵を受けやすくなります。
この記事では、老後資金は何歳から貯めはじめたらいいかと、老後資金を準備するときのコツについてわかりやすく解説します。この記事を読むことで、漠然と抱えていた老後に対する不安を解消するきっかけになったら嬉しいです。

老後資金は何歳から貯める?


老後資金はいつから貯めたらいいか解説します。
そもそもあなたにとって老後とは何歳からでしょうか?公的年金はいつから受給できるのかも老後資金の重要な指標となるので、ぜひチェックしてくださいね。
なるべく早いほうが資産を増やせる
老後資金は、早く貯め始めるほど資産を増やすことができます。正確には、早く貯め始めるほどリスクを減らして資産を増やすことが可能です。
これには2つの理由が挙げられます。
まず1つ目は、「複利効果」です。複利効果とは、運用益を再投資することで利益が増幅していく効果のことで、期間が長ければ長いほど効果が期待できます。
そして2つ目が長期投資による「時間のリスク分散」です。長期的に毎月決められた金額を投資することで買付額が平準化され、リスクを分散できます。
短期投資になってしまうと価格変動の影響を受けやすいため、長期投資のほうがリスクを分散できます。



そもそも「老後」とは何歳から?
「老後」に明確な定義はありません。老後資金を使いはじめる年齢を老後とするならば、仕事を辞めて収入が減る60歳や65歳は老後と言えます。
公的年金の受給開始年齢が基本的に65歳なので、それまでは働く人が多いです。働かなくなってからが老後と捉えて、それまでにあと何年準備期間があるか計算するといいでしょう。
年金は何歳からもらえる?
前述した通り、公的年金は基本65歳からもらえます。
減額される代わりに受給開始年齢を引き下げて60歳からもらえる「繰上げ受給」や、逆に受給開始年齢を引き上げてもらえる金額を増額する「繰下げ受給」が選択できます。
(参考:老齢厚生年金の受給要件・支給開始時期・年金額|日本年金機構)
老後資金を準備するときのコツ


ここでは老後資金を準備するためのコツを4つ紹介します。
老後に備えることは大切ですが、むやみやたらに始めてもリスクが増えるだけです。コツをしっかり理解してから準備するようにしましょう。
なるべく早く準備をはじめる
前述した通り、「複利効果」と「時間のリスク分散」があるため、なるべく早く準備をはじめましょう。
資産運用でよく聞くのは投資信託でしょう。投資を始める前にまず勉強と思ってしまいがちですが、その時間がもったいないのでプロに任せられる投資信託は始めやすい資産運用の1つです
。
それでも不安な場合は、もっと初期段階で資産運用についてプロに相談してみてもいいかもしれません。
投資信託とは、運用会社に資金を預け、代わりに運用してもらい、その利益を投資家が分配してもらう金融商品です。運用会社は、株式・債券・不動産などに分散投資をします。
余裕資金で投資する
資産運用は余裕資金でおこなうことが基本です。
投資には様々なリスクがあるため、近い将来のイベントで出る予定があるお金や日々の生活資金まで投資してしまわないように注意しましょう。
分散投資を意識する
先ほど「時間のリスク分散」を解説しましたが、ほかにも投資先や地域を分散することでリスクを減らすことができます。
分散と言われて難しい…という人は、投資信託に毎月一定額を投資するだけで時間と投資先の分散ができますよ。
老後資金用の口座を用意する
老後資金用の口座を用意することでお金の管理がしやすくなります。
老後資金としていくら必要なのか、あなたの状況や生活水準などによって異なりますが、その目標金額まであといくら足りないか見やすくするためにも老後資金用の口座を持つことは重要になります。
余裕資金を口座に入れて運用することで、安心できる老後の暮らしを準備しましょう。
老後資金で困ったらSPJにご相談ください


老後資金は何歳から準備すればいいか不安な人へ向けて、老後資金は何歳から貯めたらいいかと準備するときのコツを解説しました。
ここまで学んだ老後資金を貯めはじめる年齢と準備するときのコツをまとめていきます。
老後資金を貯めはじめる年齢に決まりはなく、なるべく早くはじめて長期投資とすることで、「複利効果」と「時間のリスク分散」の恩恵を受けることができます。
なるべく早く準備すること以外にも、余裕資金で投資する、分散投資を意識する、老後資金用の口座を用意するといったコツがあります。
ただ、あれこれ勉強してから投資をはじめようとすると、「なるべく早く」が叶わずに遅くなってしまうため、最初からプロに相談するという方法もあります。資産運用でお困りでしたら、ぜひ一度SPJへご相談ください。