「老後2,000万円問題」なんて言われているけど、実際そんなにいらないよね…と楽観的に考えていませんか?
たしかにそんなに必要ない人もいるかもしれません。しかし、今は必要ないと感じていても、あなたの健康状態や生活水準、今後起こりうるライフイベントによって状況は変化します。
この記事では、老後資金を準備するべき理由と、老後の大きな出費の代表例を分かりやすく解説します。ぜひ最後まで読んでみて下さい!

老後資金を準備するべき3つの理由


ほとんどの場合、老後資金は必要になります。ここでは、老後資金が必要な理由を3つ解説します。
社会情勢や社会保障制度が変わる可能性があるため
少子高齢化が進み、 公的年金制度や公的医療保険制度が変わる可能性があります。
厚生年金の受給開始年齢はすでに65歳からに引き上げられましたが、年金制度維持のために今後も受給開始年齢は引き上げられるかもしれません。
高齢者医療制度や介護保険制度といった公的保障も、少子高齢化によって保険料を支払う人が減っていくことで、負担が増えて保証は減る、といったこと予想されます。
ほかにも、インフレで物価が上がるとお金の価値が下がるので、実質的にお金(価値)が減っていく危険性もあります。
生活水準を下げることが難しいため
生活費、食費、車両費、通信費、娯楽費…今よりも生活水準を下げて生活できそうでしょうか?生活水準を下げることは意外と強く意識しないとできません。
前述した通り、物価が上がると今と同じ生活水準を維持するだけでも費用がかさみます。それでも生活水準を維持する場合は老後資金を準備する必要があります。



予期せぬ出費への備えが必要なため
老後は健康面のリスクが増加するほか、子どもや孫に資金援助をすることも増えていきます。
老後資金を準備しておいたほうが選択肢も増えて余裕も出てくるので、予期せぬ出費に備えておくことをおすすめします。
- 冠婚葬祭
- 家具家電の故障
- 車の故障
- ペットの医療費
- 急な引っ越し費用
- 交際費
老後の大きな出費の代表例


ここでは、老後の大きな出費の代表例として、医療費、介護費用、住宅修繕費、葬儀代・墓石費用を解説します。
老後の大きな出費に備えるためには、どの程度お金がかかることなのか知っておく必要があるため、しっかりと理解しておくようにしましょう。
医療費
年を重ねるごとに病気やケガのリスクは増加します。高齢者医療制度や介護保険制度といった公的保障はありますが、自己負担が0になるわけではありません。
先進医療の技術料や入院をより快適にするための費用は高齢者医療制度の対象外となるため、もしそういった選択をする場合は大きな出費となります。
具体的な目途でいうと、日本人が65歳以上で支払う総医療費は、1人あたり約1600万円ほどといわれています。このうち、自己負担額が1~3割ですので、自己負担額は約160~480万円です。あくまで目安の数字ですが、ある程度のまとまった資産を蓄えたいですよね。
介護費用
病気やケガで介護が必要になった場合の費用も大きな出費となります。
公的介護保険制度がありますが、医療制度同様に自己負担が0になるわけではない上に、交通費や介護・衛生用品等の諸経費は対象外となっているため、ある程度の備えは必要になります。
具体的には「2021年度生命保険に関する全国実態調査(速報版)」(公益財団法人生命保険文化センター調べ)によると、平均介護期間は約5年11カ月、月々平均約8万3千円となっています。公的保障で保障されない部分の費用が大きな負担となっている印象です。
住宅修繕費
戸建て住宅の場合は住宅修繕費も大きな出費となります。
水回りのリフォームは10年に1度が目安ですし、外壁や屋根、防水やシロアリ対策など、住まいを維持するためにはお金がかかります。内容にもよりますが、200万円以上かかる修繕もあります。
葬儀代・墓石費用
あなたが亡くなったときや配偶者や家族が亡くなったときの葬儀代や墓石費用も大きな出費となります。
葬儀代は家族葬でおこなったとしても100万円以上かかることが多く、墓石費用は内容によりますが100万~200万円くらいかかります。
葬儀代や墓石費用はあなたの意志だけでは決めきれないことなので、家族と相談しながら資金を備えるようにしましょう。
老後資金の疑問はSPJが解消します


老後資金はいらない?という疑問を解決するために、老後資金を準備するべき3つの理由と老後の大きな出費の代表例を解説しました。
ここまで学んだ老後資金を準備する理由と、代表的な老後の出費についてまとめていきます。
少子高齢化や物価上昇によって入ってくる公的年金が減ったり、同じ生活水準でも出ていくお金が増えたりすることが、老後資金を準備する大きな理由です。
また、予期せぬ出費にも備える必要があり、老後の大きな出費の代表例として「医療費」「介護費用」「住宅修繕費」「葬儀代・墓石費用」などがあります。
特に、「住宅修繕費」と「葬儀代・墓石費用」は、一度に100万円以上かかることも珍しくないため、そのための老後資金を準備しておいたほうがいいでしょう。


