物価の上昇が続く今、老後の生活を安心して過ごすために、みんなはどのように老後資金を準備しているのでしょうか。
「老後資金はいくらあれば安心できる？」
「老後資金は5,000万円では足りないのではないか」
「老後のために今からできることは何？」
と、不安になる方も多いのではないでしょうか。
「現役時代にもっと貯蓄しておけばよかった」
「元気なうちにもっとお金を使って楽しむべきだった」
と、後悔しないためにも今からできる対策を考えておきたいところですよね。
この記事では、最低限の暮らしに必要な老後資金から今からできる老後の準備について考え、老後を安心して迎えるためのヒントをお伝えします。この記事を読むことで、漠然とした老後の不安を解消するきっかけになるでしょう。ぜひチェックしてみて下さい。
著者プロフィール
中村 健
SPJ編集長 資産運用の専門家
シンガポールに長年住んでおり、海外のプライベートバンクを活用した富裕層が行う資産運用、資産防衛に精通している。
世界各国の複数のプライベートバンカーと定期的にミーティングをして最先端の情報や資産運用ノウハウを入手することで、十分な資産所得(リタイアメントインカム)を確保して、悠々自適に暮らしている。
様々な国を旅してきおり、訪れた国は45ヵ国を越える。
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老後資金の最低額の目安はいくら？
老後の生活には最低限どれくらいの資金が必要なのか、夫婦二人のケースと独身のケースで見ていきましょう。
夫婦二人のケース
生命保険文化センターが2022（令和4）年度に実施した「生活保障に関する調査」によると、夫婦二人で老後の生活をするために必要な最低限の生活費は月23.2万円とされています。調査対象者のうち、27.5％の方が「20万円～25万円未満」と回答しており、これが一つの目安になるでしょう。
独身のケース
独身の場合、総務省統計局が公表した「2023年（令和5年）家計調査年報（家計収支編）」によると、必要な一カ月の生活費は約15万円とされています。
こちらの統計は平均額ですので、「最低限必要な額」と考えると、少し誤差があります。節約すれば、より少額で生活費をおさえることは可能でしょう。ただし、趣味や旅行を楽しむ余裕は限られる可能性があります。
老後の生活費は住み場所や生活水準により異なりますが、公的年金だけでは足りない可能性があります。生活レベルを急に落とすことは簡単ではないため、不足分をどう補うのか今から考えておく必要があります。
老後にかかる費用には何がある？
老後の生活には、日々の生活費に加えて、思わぬ出費が発生することもあります。安定した暮らしを送るために、どのような費用が必要なのかを整理し、計画的に準備を進めていきましょう。
生活費
日々の生活を維持するために欠かせないのが生活費です。一般的に、生活費には住居費、食費、光熱費、医療費、娯楽費などが含まれます。娯楽費については、普段の趣味や気軽に楽しむレジャーなど、日常的に発生する支出として考えられます。生活の質を維持するためには、これらの費用を安定的にまかなう資金が必要となります。
生活費以外の費用
一方で、生活費以外に突発的な費用や予想以上の医療費が発生することもあります。
例えば、持ち家であれば修繕やリフォームにかかる費用、賃貸であれば家賃が上昇することも考えられます。また、年齢を重ねるにつれ医療費や介護費用が増える傾向があり、想定以上の出費となるケースも少なくないでしょう。
さらに、娯楽費についても、大きな旅行や高額な趣味の道具を購入する場合は、日常的な生活費とは異なり、まとまった支出が必要になります。同様に、子どもや孫への援助なども生活費には含まれませんが、老後のライフプランにおいて重要な支出となる可能性があります。
老後の支出には、日々の生活費だけでなく突発的な費用やまとまった支出が必要になるケースもあります。特に、医療費や介護費用は予測が難しく、必要となる時期や金額には個人差があります。こうしたリスクに備えるためにも、生活費とは別に予備資金を確保しておくことで安心した暮らしにつながるでしょう。
老後のためにできる準備とは？
老後資金をしっかりと準備するためには、以下のステップを意識することが大切です。
ライフプランを作る
自分のライフプランを立て、どのような老後を送りたいのか理想を明確にしましょう。現在の収入と支出、貯蓄額を整理することで理想と現実のギャップが見えてくるはずです。どれくらい必要で現状は理想に着実に近づけているのか、老後までに必要な資金を計算することが第一歩です。
年金や退職金の金額を確認する
公的年金や企業年金、退職金の受給額を確認し、それだけで生活が成り立つのか、不足分がどの程度あるのか把握しましょう。
退職金については会社の人事や総務担当に問い合わせるか、就業規則や退職金規程などで確認するとよいでしょう。あわせて企業年金に加入している場合はその受給額も確認しておくことが大切です。公的年金は「ねんきん定期便」で確認できます。
多くの人にとって、年金だけでは不十分なため、資産運用を取り入れることも一つの選択肢になります。
資産運用をはじめる
資産運用にはさまざまな方法がありますが、長期的な視点で無理のない範囲でコツコツと積み立てていくことが重要です。最近では、iDeCoやNISAといった税制優遇制度を活用する人も増えており、賢く老後資金を増やす手段として注目されています。
老後資金の準備はプロにお任せください
いかがでしたか？老後資金について簡単にご紹介しましたが、実際に考え始めると不安や疑問が尽きないものですよね。
「自分に最適な老後資金の準備方法を知りたい」「自分の場合は具体的にどうすればいいのか…」と感じた方は、一人で悩まずに下記のリンクからLINEでぜひご相談ください。
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