老後資金は夫婦で6000万円あれば安心？老後の準備をはじめよう！

「老後の貯蓄は夫婦でいくらあれば良いのだろう」と不安を抱えている人は、昨今の日本において多くなってきています。

この不安は、リタイアを間近に控えた層だけでなく、まだ現役として仕事に邁進している方や、若手社員の中にも共通するものがあると思います。しかし、早めの準備で将来のビジョンが明確となり、不安を解消し明日からの行動指針を決めることができます。

この記事では、これから老後へ備えることを考えている方に、夫婦で老後資金6,000万円を蓄えた場合の生活水準や、老後の収入を分かりやすく解説し、皆さまの正しく最短ルートでの老後準備をアシストすることを目指します。

是非最後まで読んでみて下さいね！

老後資金は夫婦で6000万円なら十分？

老後に必要なお金は人によって異なります。自分の老後を正確にイメージすることは難しく、何を根拠に考えればよいのか分からないというのが現状かと思います。

逆に言えば、根拠が分かれば老後にかかるお金は明確にイメージできるといえます！

夫婦2人世帯の平均的な老後生活費

生命保険文化センターが行った調査によると、生活に最低限必要なお金は夫婦2人で平均23.2万円となっています。

住むエリアが都心部で物価が高い場合や、今後のインフレ率を加味すると、生活費として月30万円を見越しておいた方が無難でしょう。しかし、月30万円はあくまでも「最低日常生活費」です。これに加えて旅行や趣味などにもお金がかかります。

そのようなゆとりある老後生活費は、平均で月37.9万円となっています。こちらも居住エリアやインフレ率を加味して、月40万円は必要と考えた方が良いでしょう。

老後資金6000万円を運用したときの収入

それでは老後までに6,000万円を貯蓄し、それを運用していると仮定します。

ポートフォリオをまずは考えていきましょう。生活費が月40万円ですので、安全資産である預貯金を150万円ほど用意し、残りを運用に回します。

年齢別の理想的なポートフォリオとされる「100-年齢」%の株式比率として、65歳定年=株式35%、国債65%とします。

各種期待リターンは、株式7.1%、債券1.0%、預貯金0.2%を想定します。株式の期待リターンはJ.P.モルガンAMのレポートを参照しています。

月あたりに換算すると12万円ほどとなります。

老後資金6000万円で可能な生活レベル

月12万円の収入が増えますが、金融資産は取り崩して使うこともできます。寿命が日本の平均年齢である85歳と考えると、リタイア後は20年ある計算です。

6,000万円を20年かけて取り崩す場合、1年あたり300万円となります。これだけあれば、趣味はもちろん夫婦で海外旅行や、子供への支援も可能なのではないでしょうか。

ただし、金融資産を取り崩して使う場合、運用に回せるお金も少なくなり、運用収入が減ることは念頭に置いておいた方が良いでしょう。

夫婦2人の年金収入はいくらになる？

老後資金として最も有名なのが年金です。現役時代に給与から天引きされていた年金が老後になると給付され始めます。

厚生年金の場合

厚生年金は会社に勤めていた人が貰うことができます。受給額は勤続年数と生涯の平均年収に大きく左右されます。

令和4年度の厚生労働省の調査によると、平均受給額は月額14.5万円ほどです。男女別にみると、男性は16.7万円、女性は10.9万円です。

また上記の金額は、40年勤務、生涯平均年収がおよそ400万円のときを想定しています。生涯平均年収が700万円あれば、40年勤務で月額20万円弱を受給できます。

国民年金の場合

自営業者や専業主婦の場合、厚生年金ではなく国民年金が支給されます。平均は月額5.6万円です。こちらも男女別にみると、男性5.9万円、女性5.4万円となります。

年金だけでは足りないときにできること！

夫が会社員で妻が専業主婦の場合、平均受給額は月額22.2万円となります。先ほどのゆとりある生活費40万円には到底足りません。

そこでこの章では、足りない時にできることを紹介します。

退職金を運用する

会社を退職する際に、ある程度まとまったお金が貰えます。そちらのお金を6,000万円に加えて運用することによって、月の収入を増やすこと可能です。

直近で使う予定がなく、数年後までに趣味で使うことを想定する場合、個人向け国債などの換金性が高く元本がある程度保証されている商品で運用することをお勧めします。

NISA・iDeCoを活用する

国が後押ししている資産形成制度を使うことは非常に有効的です。例えばNISAの場合、運用益に対する課税が非課税かつ上限も1,800万円と大きいです。

若いうちに上限まで投資できれば、65歳時には3,000万円以上がNISA枠なんてことも十分に考えられます。そうなると、先ほどの収入計算が15%ほど税金分だけ上振れる可能性もあります。

また、iDeCoで現役時代の税金を抑えつつ資産を形成することも可能です。本来、諸々の保険料や税金が引かれた後に残ったお金で投資を行いますが、iDeCoや企業型DCのマッチング拠出は所得控除の対象となります。

したがって、投資時に既に控除されて節税になった分だけリターンが確定しているとも考えられるのです。このように、国の資産形成後押し制度を有効活用することで、より資産形成の近道を進むことができます。

老後資金のことならSPJにお任せください

いかがでしたか？ゆとりのある老後にはお金がかかること、そして年金ではそれを補えないことは明白です。

しかし、老後資金を用意できれば、運用収入と取り崩しでゆとりのある老後が送れるようになります。ただ、右も左も分からない資産運用で、ポートフォリオを決めるのは難しいですよね。

しかし、そこはご安心ください！

資産運用に精通したSPJが、あなたの目標やリスクの許容度に応じた適切な資産運用のお手伝いをいたします。こちらの記事を読んで、少しでも不安や不明点があれば、お気軽にSPJのLINE友だち登録をし、ご相談くださいね！

それでは、皆様のより良い老後をお祈りしています！