老後は公的年金や公的医療制度もあるみたいだから保険で備える必要なんてないよね…と安易に考えていませんか?
確かに歳を重ねるごとに公的な制度が手厚くなっていきますが、完璧ではないため、しっかりと理解していないと不安な老後を迎えることになりかねません。
今回の記事では、老後のさまざまなリスクとそのリスクに備えるための生命保険、老後に受けられる公的保障についてわかりやすく解説します。

老後はさまざまなリスクが増える


- 病気やケガ
- 認知症や介護
- 住まいや孤独
老後はさまざまなリスクが増えます。特にお金に関する不安やリスクは年々増えており、公的年金だけでは不十分と考える人が多くなっています。
避けられないリスクもありますが、知識があって備えておくことができれば、最小限にできるリスクもあります。
例えば生命保険です。あなた自身の不安を減らすことはもちろん、配偶者や家族の不安も解消できる可能性があるため、よく理解する必要があります。
生命保険で備えられるリスク


ここでは、生命保険で備えられるリスクについて解説します。
前述したリスクのうち、病気やケガ、介護などのリスクについては生命保険で最小限にできるので、ぜひ検討してみてください。
病気やケガのリスク
年を重ねるごとに病気やケガのリスクは増加します。後ほど解説する高齢者医療制度によって自己負担割合は減っていきますが、自己負担がなくなるわけではありません。
病気やケガのリスクは、医療保険やガン保険などによって備えることができます。
高齢者医療制度は、先進医療の技術料や入院をより快適にするための費用(個室利用費等)は対象外となります。そのため、生命保険は治療の選択肢を広げる意味でもとても大切な保険となります。
介護のリスク
病気やケガによって介護が必要になるリスクもあります。介護は、本人にとってだけではなく介護する側(配偶者や家族)のリスクともいえるでしょう。
介護のリスクに関しては、公的介護保険と民間の介護保険によって備えることが可能です。
公的介護保険制度は後ほど解説します。民間の介護保険を利用して、公的介護保険で対象外となっている交通費や介護・衛生用品等の諸経費をカバーするといいでしょう。
また、公的介護保険はサービスを利用した際の自己負担額が減る制度ですが、民間の介護保険は年金や一時金として現金で受給できる点もメリットとなります。
死亡のリスク
あなたが死亡した際、年金の受給が停止してしまうため、残る家族の生活費や住まいへのリスクに備えることが必要です。
死亡保険によって死亡のリスクに備えることができます。必要な老後資金を計算して加入するようにしましょう。
老後に受けられる公的保障


老後は医療保険がいらないという話を聞いたことがありますか?それは、国の制度によって守られている部分があるからです。
ここでは、「高齢者医療制度」と「介護保険制度」について解説します。



高齢者医療制度
高齢者医療制度には、65歳から74歳までの人が対象の前期高齢者医療制度と、75歳以上の人が対象の後期高齢者医療制度の2つがあります。
ここで覚えておきたいポイントは、医療費の自己負担割合です。69歳までは3割負担のままですが、70歳から74歳は2割負担、75歳以上になると1割負担となります。(所得によって負担割合が変化する場合があります。)
介護保険制度
65歳以上で要介護状態または要支援状態の人が、介護サービス(訪問介護など)を利用した場合に、費用の一部を保障してもらえる制度です。
保険料は40歳になる月から医療保険と合わせて徴収されます。



老後資金を用意すれば幅広いリスクに備えられる


ここまで生命保険によるリスクへの備えと、公的保障について解説しました。
ほかにも、投資などの資産運用によって十分な老後資金を用意することによって、幅広いリスクに備えることができます。
例えば、住まいや孤独というリスクがありましたが、老後資金が潤沢にあれば、新しい習い事や趣味を始めたり、快適な老人ホームを選んで入居したりすることも可能です。
老後資金の準備はプロに相談を


老後のさまざまなリスクとそのリスクに備えるための生命保険、老後に受けられる公的保障について解説しました。
ここまで学んだ老後のリスクとそのための生命保険、老後に受けられる公的保障ついてまとめていきます。
老後のリスクとして、「病気やケガ」「認知症や介護」「住まいや孤独」などがあります。そのうち、病気やケガ、介護や死亡によるリスクは民間の生命保険によって備えることができます。
老後に受けられる公的保障として、「高齢者医療制度」と「介護保険制度」があります。どちらも受けた治療やサービスの自己負担割合が減る制度です。
日本の公的制度は充実していますが、完璧ではないため、民間の生命保険に加入したり、投資などで老後資金を準備したりすることでリスクに備えていきましょう。
老後資金の資産運用について不安や悩みがある人は一度SPJへご相談ください。